仮想通貨というフレーズが一般化しつつありますよね。
ただ、まだ為替市場のようにニュースで取り上げられるほどメジャーなものではありません。
よって、仮想通貨というフレーズを聞いたことがあっても、詳しい内容を知らないという方が多いのが実情です。
ここでは、改めて仮想通貨というものについて解説します。
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目次
仮想通貨とは一体何？
仮想通貨とは、暗号資産とも呼ばれており、主に電子データのみでやりとりされる通貨の事を指します。
法定通貨のように国家による強制通用力と呼ばれる、金銭債務の弁済手段として用いられる法的効力を持っていません。
取引については、主にインターネット上で用いられることが多いです。
デジタル通貨という位置づけにされることも多く、2009年に運用が開始されたビットコインの登場によって、一気にメジャーになりました。
仮想通貨の仕組み
仮想通貨は、法定通貨とは違って管理するための国家や中央銀行のような組織が存在しないケースが大半です。
主に、仮想通貨を扱う者同士によるピア・トゥー・ピア（P2P）と呼ばれる方式が採用されています。
P2Pでは、ユーザー同士で取引の情報が管理される仕組みとなっていて、発行数に上限がある仮想通貨が大半で、流通量に対する需要と供給により価格が決定するのです。
特徴としては、P2Pでトランザクションを参加者全員で監視する、ブロックチェーンと呼ばれる仕組みにが採用されています。
法定通貨のように、中央銀行の持つ信用によって価値を保証するのとは、全く異なるアプローチで価値を担保しています。
また、法定通貨では自国の経済状況を鑑みて、発行枚数を変更することが可能となります。
一方で、仮想通貨では中央管理者が存在しないために発行枚数を変更することは不可能なのです。
よって、多くの仮想通貨では発行上限枚数を定めて貨幣の価値が維持されるように制度設計されています。
仮想通貨の中でもメジャーな存在であるビットコインは、発行上限枚数は2,100万枚に設定されています。
仮想通貨では、電子マネーのように日本円などの法定通貨に換金する事ができないというわけではなく、その時点での時価で売買ができます。
主な技術的構成要素
仮想通貨では、主に以下2つの技術によって構成されています。
- 公開鍵暗号方式
- ブロックチェーン
それぞれの技術の詳細は、以下のようになります。
公開鍵暗号方式とは？
暗号化と復号化に別々の鍵を使用して、暗号化の鍵を公開できるようにした暗号方式のことを指します。
通常、公開鍵と秘密鍵をペアとして発行されています。
公開鍵は秘密鍵から生成されることになりますが、その逆を行うことは不可能です。
公開鍵は誰でも自由に使用できるのに対して、秘密鍵はその鍵の所有者だけしか使用できません。
ビットコインを送金する場合、アドレスを指定するための文字列を公開鍵から生成されますが、ビットコインのシステムにおいては誰でも使用できる公開鍵をアドレスの生成に利用しています。
そして、ユーザー本人しか使用できない秘密鍵を、取引実行のための署名に利用することにより第三者によるなりすましを防止しているのです。
ブロックチェーンとは？
仮想通貨の取引を記録する分散型台帳を実現するための技術として、ビットコインの開発の過程で生まれたのが、ブロックチェーンです。
取引のデータについては、トランザクションと呼ばれていて複数のトランザクションを総称してブロックと呼ばれています。
このブロックがチェーン状になったデータ構造のことを、ブロックチェーンと呼ぶのです。
一般的なクライアントサーバー方式とは違って、ネットワーク内の不特定多数の参加者によって取引データが監視される仕組みになっています。
仮に、当事者による二重支払が発生しても即座に不正が発覚して、無効なデータとして破棄されることになります。
仮想通貨の種類
仮想通貨の種類はとても多く、3,000種類を超えています。
これは、法定通貨とは異なり、圧倒的な数ですよね。
ただ、日本の取引所で購入できるのは主に以下13種類となります。
- ビットコイン（BTC）
- イーサリアム（ETH）
- リップル（XRP）
- ビットコインキャッシュ（BCH）
- ライトコイン（LTC）
- イーサリアムクラシック（ETC）
- モナコイン（MONA）
- ネム（NEM）
- ファクトム（FCT）
- リスク（LSK）
- ステラルーメン（XLM）
- ベーシックアテンショントークン（BAT）
特に有名な存在なのが、ビットコインです。
仮想通貨の歴史を語る上で、欠かせない存在となっています。
ビットコインは、2008年にサトシ・ナカモトさんが公開した「ビットコイン P2P 電子通貨システム」がきっかけで開発されました。
翌年の2009年から本格稼働していますが、P2P技術に基づく分散型のシステムを取り入れて公的な発行主体や管理者が存在しない非中央集権型の電子決済システムを実現した点が画期的でした。
この技術がベースとなり、今では3,000以上もの仮想通貨が誕生したのですから驚きです。
仮想通貨のメリットとデメリット
仮想通貨を取引するには、メリットもデメリットもあります。
主なメリットとデメリットには、以下があります。
仮想通貨のメリット
仮想通貨のメリットとしては、いつでも取引できる点があります。
法定通貨の場合、土日は取引できません。
一方で、仮想通貨の場合は取引所のメンテナンス時間以外はいつでも取引可能です。
よって、広く窓口が開いた通貨と言えますね。
他にも、海外への送金や決済が手軽かつ安価になるという点も見逃せません。
どうしても海外送金は手間がかかり、手数料が高いイメージがあるのですが、仮想通貨があれば相手が仮想通貨に対応していれば安価に送金できるのが魅力的です。
仮想通貨のデメリット
仮想通貨のデメリットは、取引はオンラインでしかできない点にあります。
例えば、電波が遮断されている環境においては、取引ができません。
法定通貨の場合、電話での取引もできるところがあるのですが、仮想通貨では電話での取引に対応している取引所はないのです。
他にも、仮想通貨は税率が高いという難点があります。
株式投資やFX投資の利益については、申告分離課税となっていて一律で約20%に設定されています。
一方で、仮想通貨は累進課税が採用されて住民税およそ10%分を含む税率が約15%〜55%もかかります。
少額であればまだしも、大きな利益を上げた場合に税率が高いと損した気分になってしまいます。
マイニングとは？
法定通貨の場合、スワップと呼ばれる金利を用いた利益を得る方法があります。
仮想通貨の場合、マイニングと呼ばれるものを活用することで、利益を上げることが可能です。
マイニングとは、新たなブロックを生成してその報酬として仮想通貨を手に入れることを指します。
マイニングの役割としては、仮想通貨の新規発行と取引の承認です。
仮想通貨の新規発行は、トランザクションを含むブロックを生成する作業のことを指します。
トランザクションデータは、ハッシュ値というデータで保管されることになります。
取引の承認とは、トランザクションデータが書き換えられないように検証する作業を指します。
マイニングを行うためには、高処理が可能なパソコンが必要になり、またそのパソコンを稼働させるための電気量がかかりますが、効率良く行うことで取引することなく仮想通貨を手に入れることができますよ。
仮想通貨はどのようにして取引できる？
仮想通貨を取り扱っているのは、販売所と取引所があります。
販売所とは、運営会社と仮想通貨の売買を行う事が可能で、運営会社が保有するコインを提示された価格でユーザーが売買する仕組みを採用しています。
取引所と比較すると、手数料がかかるのですが、希望の数量の仮想通貨をすぐに取引できるのが魅力的です。
取引所では、ユーザー同士が仮想通貨を売買する仕組みを採用しています。
売買板で、売買のレートと注文量を示した情報を確認することが可能です。
取引所での仮想通貨の売買に、手数料はほとんどかかりません。
ただ、思いどおりに売買できない可能性が高いのが難点です。
取引所や販売所は、主に国内と国外に分類されます。
国内と国外の場合、大きく異なるのがレバレッジの倍率です。
海外は100倍近い高レバレッジをかけれるのに対して、国内では規制がかかっており低いレバレッジしかかけれません。
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仮想通貨は、一部では投機として広く活用されていますが、まだまだメジャーなものではありません。
当サイトでは、おすすめの取引所や販売所、そして仮想通貨に関する情報をお届けしていますので、ぜひ参考にして仮想通貨の取引をしてみませんか？
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なお、海外の取引所では、残念ながら詐欺や出金拒否などが頻発しています。
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